SUMCOなど半導体関連株が下落、利益確定売りに押される – 朝日新聞


 半導体製造装置大手の東京エレクトロン(8035)や日立ハイテクノロジーズ(8036)、SCREENホールディングス(7735)、ディスコ(6146)などのほか、シリコンウエハ製造のSOMCO(3436)と信越化学工業(4063)など半導体関連株がそろって下落。SUMCOは午前11時23分現在での前日比106円(3.7%)安の2770円となっている。 業界団体の国際半導体製造装置材料協会(SEMI)は12日の引け後に2017年の世界出荷額が前年比35.6%増の559億ドル(約6兆3000億円)となる見通しと発表。メモリの能力増強投資が進んでおり、18年についても7.5%増と予想しているが、関連銘柄の株価はこれらをすでに織り込み済みとして特に材料視する動きはみられない。むしろ、12日のニューヨーク市場では当面の利益を確定する売り注文に押されて製造装置最大手のアプライド・マテリアルズが2.2%安、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジーが2.7%安、エヌビディアも2%安となるなど関連銘柄が売られ、フィラデルフィア取引所の半導体株指数(SOX)も1%の下落となっていた。この流れがきょうの東京市場に波及している面もある。


SGHD上場も、米ハイテク株安重荷(先読み株式相場) – 日本経済新聞

 13日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発か。12日の米株式相場の上昇が支えとなるが、ネット株や半導体株への売りが目立ったため、東京市場のハイテク株の重荷になるだろう。日経平均は下落に転じる場面もありそうだ。市場では日経平均は2万2750~2万2950円程度で推移するとの見方があった。

 12日の米株式市場で米ダウ工業株30種平均は4日続伸し、連日で最高値を更新した。増配を発表したボーイングが買われた。11月の米卸売物価指数の伸びが市場予想を上回り、物価上昇圧力が高まるとの思惑から米長期金利が上昇。利ざや改善への期待からゴールドマンやJPモルガンなど金融株も上げた。

 一方、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数とフィラデルフィア半導体指数(SOX)が反落した。フェイスブックやアップル、半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズなどが下落した。「きょうの日本市場でも値がさの半導体関連株が売られ、指数の上値は重くなる」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長)との指摘があった。

 大阪取引所の夜間取引で日経平均先物3月物は2万2900円で終え、12日の清算値を60円上回った。朝方の円相場は1ドル=113円50銭近辺と、前日の夕時点と比べほぼ横ばいで推移している。

 「日本版恐怖指数」と呼ばれる日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)が4日続けて下落した。終値は前日比0.54ポイント(3.53%)低い14.75だった。終値で15を下回るのは10月24日以来およそ2カ月ぶり。日経平均VIの低下は相場の下値警戒の後退を示唆している。

 13日は新規株式公開(IPO)が相次ぐ。佐川急便などを傘下に置くSGHD(9143)が東証1部に上場する。市場からの資金吸収額は1200億円超と今年最大だ。高い運用成績を目指すアクティブ型の投資信託などからは「SGHDを購入するため同業他社の銘柄に売りを出す可能性がある」(外資系証券トレーダー)との指摘が出ている。ヤマトHD(9064)や日通(9062)の動きが注目だ。

 そのほか縫製加工のマツオカ(3611)が東証1部に上場する。画像検査向け装置のヴィスコ(6698)と投資用マンションのグロバルLM(3486)がそれぞれジャスダック市場とマザーズ市場に上場する。

 国内では10月の機械受注の発表がある。海外では米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果が発表される。今年3度目となる利上げ決定が確実視されている。イエレン米連邦準備理事会(FRB)議長が会見する。13日の東京市場ではFOMC参加者が示す2018年の政策金利見通しなどを見極めたいとの雰囲気が広がる可能性がある。〔日経QUICKニュース(NQN)〕

フォーミュラE、2025年までは共通バッテリーを使用か。コスト上昇懸念 – Motorsport.com 日本版

フォーミュラEは、少なくとも2025年までは共通バッテリーを使用し、開発競争を解禁しないことが考えられているようだ。

 フォーミュラEはマニュファクチャラーに対し独自のバッテリー開発の機会を与えることを諦めたわけではないが、早くても2021年まではその機会はなさそうだ。

 フォーミュラEではシーズン初年度よりウイリアムズ・アドバンスド・エンジニアリングが製造したバッテリーのみを使用してきた。そしてシーズン5までには各マニュファクチャラーにバッテリー製造を許可するという目標を掲げていた。

 しかし現時点では、次世代のフォーミュラEマシンにおいてもチームによるバッテリー製造が許されることはなく、シーズン5(2018/19年)からはマクラーレン・アプライド・テクノロジーズが製造するバッテリーを使用することが決まっている。

 このためマニュファクチャラーが独自のバッテリー開発を行えるのは、早くてもシーズン8(2021/22年)まで延期されることになった。だがフォーミュラEのCEOを務めるアレハンドロ・アガグは、フォーミュラEの第3世代マシンでもこれを許すべきではないと考えている。

 アガグはmotorsport.comに対し、「第3世代に向けてバッテリー開発を解禁すべきではない」と語った。

「もしバッテリーをオープンにするのなら、シーズン11(2024/25年)以降になるだろうと考えている」

「第3世代も共通バッテリーを使うべきだ。私はマニュファクチャラーが、(現在の)コストコントロール面については満足しているだろうと思う」

「彼らはバッテリーを製造したいと主張しているわけではない。彼らは独自のテクノロジーを欲しがっているのだ。そして、今やそれを持っている」

Felix Rosenqvist, Mahindra Racing, leads Oliver Turvey, NIO Formula E Team, Sam Bird, DS Virgin Racing

Felix Rosenqvist, Mahindra Racing, leads Oliver Turvey, NIO Formula E Team, Sam Bird, DS Virgin Racing

Photo by: Sam Bloxham / LAT Images 

 現在マニュファクチャラーには、モーター、ギヤボックス、インバータの開発が許されている。

 また現在開発の解禁が調査されている追加のエレメントとしては、全輪駆動、トルクベクトル、フロントからのエネルギー回生、ブレーキ・バイ・ワイヤなどがあるという。

 アガグは、新技術を促進するため、マシンのフロント部分に小型バッテリーを搭載することを許可した場合、それは開発が解禁される可能性があるとしている。しかし、メインのバッテリーについては、スタンダードバッテリーを維持する必要があると主張している。

 他の可能性としては、マニュファクチャラーがスタンダードの”バッテリーセル”を自由にパッケージングするか、もしくはバッテリーのサプライヤーを2〜3に増加させることだ。いずれの場合も、チームにバッテリーを作ることを義務付けることはない。

 なおフォーミュラEのマニュファクチャラーもアガグの立場を支持している。というのも彼らは、バッテリー開発の解禁が参戦コストを劇的に増大させてしまい、シリーズの存続を危機的状況に追いやる可能性があると考えているからだ。

 またシーズン5よりワークスチームとしてフォーミュラEに参戦するBMWモータースポーツの代表を務めるイェンス・マーカートも、フォーミュラEの”用心深い”アプローチを支持している。

 それにもかかわらずBMWはロードカー用のバッテリーを製造するための基盤を用意しており、フォーミュラEでも同じことを実現するのは現実的であると考えられる。

 シーズン6(2019/20年)からフォーミュラEへ参戦するポルシェもまた、バッテリープログラムのためのキャパシティを備えていると考えられている。

 また参戦に慎重な姿勢を見せているホンダは、現在開発が許されている領域は企業として魅力があるものではなく、バッテリーの開発が許されるのであれば参戦を検討する可能性もあることを示唆している。

 フォーミュラEはテクノロジー開発を推し進めており、そのためマクラーレンは、第2世代のバッテリー供給を行う入札に参加したとみられる。

【関連ニュース】

「 〔米株式〕NYダウ、4日ぶり最高値更新=雇用統計を好感(8日) 差替 … – minkabu PRESS

 【ニューヨーク時事】週末8日のニューヨーク株式相場は、良好な米雇用統計の結果を好感し、続伸した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比117.68ドル高の2万4329.16ドルと、4日ぶりに史上最高値を更新して終了した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同27.24ポイント高の6840.08で終わった。
 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比8300万株減の7億4040万株(暫定値)。
 米労働省が朝方発表した11月の雇用統計は、非農業部門就業者数の伸びが前月比22万8000人増と市場予想(ロイター通信調べ)の20万人増を上回った。米経済の堅調さを示す結果を受けて、米株式市場は朝方から買いが先行し、ダウは堅調に推移した。同時に雇用統計では、物価上昇の先行指標として注目される平均賃金の伸びが前月比0.2%増と市場予想(同)の0.3%増を下回ったことも「株価にとっては心地よい内容となった」(市場関係者)。引き続き賃金インフレの圧力は抑制されており、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げペースは加速しないとの安心感が広がった。
 また、8日に期限が切れる暫定予算をめぐり、上下両院が前日に2週間の延長法案を可決し、政府機関が閉鎖される事態はひとまず回避されたことも投資家心理を改善させた。
 堅調な米雇用統計の結果を受けて、来週12、13両日開催の米連邦公開市場委員会(FOMC)での利上げ決定は確実な情勢。市場関係者は、同時に公表されるFOMC参加者による2018年の利上げ見通しに注目している。前回9月見通しでは18年の利上げ回数は年3回だったが、税制改革実現による景気押し上げ効果などを背景に「年4回に引き上げられれば、市場にはネガティブ・サプライズで、株価は一時的に押し下げられる」(準大手証券)とされていた。
 個別銘柄(暫定値)では、マイクロソフトが2.0%高、阿里巴巴(アリババ)集団が1.7%高、スナップが2.5%高、AT&Tが1.5%高。JPモルガン・チェースが1.3%高、バンク・オブ・アメリカが0.9%高。一方、フェイスブックがは0.6%安、アプライド・マテリアルズは1.6%安、クアルコムは1.5%安だった。(了)
[時事通信社]

配信元:時事通信

〔米株式〕NYダウ、4日ぶり最高値更新=雇用統計を好感(8日) 差替 – minkabu PRESS

 【ニューヨーク時事】週末8日のニューヨーク株式相場は、良好な米雇用統計の結果を好感し、続伸した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比117.68ドル高の2万4329.16ドルと、4日ぶりに史上最高値を更新して終了した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同27.24ポイント高の6840.08で終わった。
 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比8300万株減の7億4040万株(暫定値)。
 米労働省が朝方発表した11月の雇用統計は、非農業部門就業者数の伸びが前月比22万8000人増と市場予想(ロイター通信調べ)の20万人増を上回った。米経済の堅調さを示す結果を受けて、米株式市場は朝方から買いが先行し、ダウは堅調に推移した。同時に雇用統計では、物価上昇の先行指標として注目される平均賃金の伸びが前月比0.2%増と市場予想(同)の0.3%増を下回ったことも「株価にとっては心地よい内容となった」(市場関係者)。引き続き賃金インフレの圧力は抑制されており、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げペースは加速しないとの安心感が広がった。
 また、8日に期限が切れる暫定予算をめぐり、上下両院が前日に2週間の延長法案を可決し、政府機関が閉鎖される事態はひとまず回避されたことも投資家心理を改善させた。
 堅調な米雇用統計の結果を受けて、来週12、13両日開催の米連邦公開市場委員会(FOMC)での利上げ決定は確実な情勢。市場関係者は、同時に公表されるFOMC参加者による2018年の利上げ見通しに注目している。前回9月見通しでは18年の利上げ回数は年3回だったが、税制改革実現による景気押し上げ効果などを背景に「年4回に引き上げられれば、市場にはネガティブ・サプライズで、株価は一時的に押し下げられる」(準大手証券)とされていた。
 個別銘柄(暫定値)では、マイクロソフトが2.0%高、阿里巴巴(アリババ)集団が1.7%高、スナップが2.5%高、AT&Tが1.5%高。JPモルガン・チェースが1.3%高、バンク・オブ・アメリカが0.9%高。一方、フェイスブックがは0.6%安、アプライド・マテリアルズは1.6%安、クアルコムは1.5%安だった。(了)
[時事通信社]

配信元:時事通信

ダウ平均は続伸 賃金抑制下での雇用拡大は株主にとってはポジティブ=米国株前半 – Klug クルーク

配信日時
2017年12月9日(土)02:56:00
掲載日時
2017年12月9日(土)03:06:00

NY株式8日(NY時間12:55)

ダウ平均   24297.85(+86.37 +0.36%)

ナスダック   6855.40(+42.55 +0.62%)

CME日経平均先物 22885(大証終比:+95 +0.42%)

 きょうのNY株式市場でダウ平均は続伸。朝方発表された米雇用統計で非農業部門雇用者数(NFP)が予想を上回ったことが素直に好感されている。平均時給は予想を下回り、賃金の伸びの鈍さも示されていたものの、賃金抑制下での雇用拡大は株主にとってはポジティブとの見方もある。

 この日もIT・ハイテク株が上昇し相場をサポートしているほか、銀行株も堅調に推移している。エネルギーや産業株も堅調。

 ダウ採用銘柄ではマイクロソフト、ユナイテッド・ヘルス、メルクが上昇しているほか、ボーイング、ベライゾンも堅調。反面、コカコーラやウォルマートなど消費関連の一角は下落している。

 ナスダックは3日続伸。アマゾンやアップル、アルファベットなど主力のIT・ハイテク株は買い戻しが続いている。一方、ブロードコム、アプライド・マテリアルが下落。

 マイクロンが4日続伸。IT・ハイテク株の買戻しが続く中、マイクロンも買い戻しが優勢となっている。きょうはアナリストの目標株価引き上げが伝わっており、従来の54ドルから60ドルに引き上げた。

 ジェネリック薬品などを手掛けるイスラエルのテバが大幅高。全世界で最大1万人の人員削減計画が伝わっている。

 半導体製造のシグマ・デザインズが急伸。同業のシリコン・ラボが2.82億ドルで買収すると伝わっている。全て現金での買収で1株7.05ドル。前日終値から約26%高い水準。2018年の第1四半期の買収完了をめざすとしている。

 鉛蓄電池リサイクルのアクア・メタルズが大幅安。普通株発行による増資の意向を表明している。具体的な詳細については非公表だが、調達した資金は資本強化とネバダ州にある工場の機能拡張に使用される予定。幹事はオッペンハイマーが行う。

シグマ・デザインズ 6.90(+1.30 +23.21%)

シリコン・ラボ 90.45(+0.25 +0.28%)

アクア・メタルズ 2.02(-0.61 -23.19%)

マイクロン 43.62(+0.42 +0.96%)

テバ 15.92(+0.92 +6.13%)

アルファベット(C) 1039.41(+8.48 +0.82%)

フェイスブック 179.90(-0.24 -0.13%)

ツイッター 21.16(+0.15 +0.69%)

テスラ 313.74(+2.50 +0.80%)

アマゾン 1167.30(+7.51 +0.65%)

エヌビディア 192.42(+0.43 +0.22%)

ダウ採用銘柄

J&J       140.21(+0.20 +0.14%)

P&G       90.02(-0.08 -0.09%)

ダウ・デュポン     71.30(-0.07 -0.10%)

ボーイング    285.06(+3.09 +1.10%) 

キャタピラー   143.49(+0.60 +0.42%) 

ユナイテッド   122.80(+0.40 +0.33%) 

ビザ     112.27(+0.87 +0.78%) 

ナイキ        61.04(+0.44 +0.73%)

GE        17.76(+0.05 +0.25%) 

3M        238.05(-2.25 -0.94%) 

エクソンモビル  82.49(-0.06 -0.07%) 

シェブロン    119.88(+0.25 +0.21%) 

コカコーラ    45.07(-0.72 -1.56%) 

ディズニー    104.75(+0.33 +0.31%) 

マクドナルド   173.36(+0.45 +0.26%) 

ウォルマート  96.41(-0.37 -0.38%)

ホームデポ   183.22(+1.22 +0.67%)

JPモルガン   105.31(+0.69 +0.66%)

トラベラーズ     133.37(-0.12 -0.09%)

ゴールドマン     249.36(+0.80 +0.32%)

アメックス    98.32(-0.26 -0.26%) 

Uヘルス     223.81(+3.66 +1.66%)

IBM      154.67(+1.10 +0.72%)

アップル      169.96(+0.64 +0.38%)

ベライゾン   50.90(+0.48 +0.95%)

マイクロソフト  84.05(+1.56 +1.89%)

インテル     43.42(+0.34 +0.78%)

ファイザー   35.63(+0.13 +0.37%)

メルク      55.51(+0.74 +1.35%)

シスコ      37.50(+0.10 +0.27%)

minkabu PRESS編集部 野沢卓美

過去記事カレンダー

東エレクなど半導体関連株が続伸、短期調整経て押し目買い流入 – 会社四季報オンライン

 半導体製造装置大手の東京エレクトロン(8035)やSCREENホールディングス(7735)、ディスコ(6146)などのほか、シリコンウエハ製造の信越化学工業(4063)やSUMCO(3436)など半導体関連株がそろって続伸。東エレクは午前9時43分現在で前日比485円(2.3%)高の2万1505円となっている。11月下旬からの短期調整に一巡感が出てきたという見方から、内外機関投資家や個人投資家から幅広く押し目買いが流入している。

 7日の米国市場では製造装置最大手のアプライドマテリアルや画像処理半導体(GPU)のエヌビディアなどが続伸。フィラデルフィア取引所の半導体株指数(SOX)は1244.517と、前日から約1%上昇して取引を終えており、この流れが波及している面もある。為替相場が1ドル=113円台前半と円安ドル高方向に振れていることも追い風だ。東エレクは11月9日に付けた最高値(2万3875円)から直近安値(11月30日の1万9935円)までの下落幅に対して半値戻しとなる2万1905円に接近する場面もみられている。

きょうの動意株 | 東エレクなど半導体関連株が続伸、短期 … – 会社四季報オンライン

 半導体製造装置大手の東京エレクトロン(8035)やSCREENホールディングス(7735)、ディスコ(6146)などのほか、シリコンウエハ製造の信越化学工業(4063)やSUMCO(3436)など半導体関連株がそろって続伸。東エレクは午前9時43分現在で前日比485円(2.3%)高の2万1505円となっている。11月下旬からの短期調整に一巡感が出てきたという見方から、内外機関投資家や個人投資家から幅広く押し目買いが流入している。

 7日の米国市場では製造装置最大手のアプライド・マテリアルズや画像処理半導体(GPU)のエヌビディアなどが続伸。フィラデルフィア取引所の半導体株指数(SOX)は1244.517と、前日から約1%上昇して取引を終えており、この流れが波及している面もある。為替相場が1ドル=113円台前半と円安ドル高方向に振れていることも追い風だ。東エレクは11月9日に付けた最高値(2万3875円)から直近安値(11月30日の1万9935円)までの下落幅に対して半値戻しとなる2万1905円に接近する場面もみられている。

伝説の飛行船『LZ127グラーフ・ツェッペリン号』をモチーフにしたドイツ製時計、12月10日(日)に発売! – PR TIMES (プレスリリース)

LZ127グラーフ・ツェッペリンLZ127グラーフ・ツェッペリン

ドイツの歴史的な飛行船をモチーフに、クラシカルな意匠を特徴とする腕時計ブランド『ツェッペリン』。

世界最大の時計見本市『バーゼルワールド』で発表され、話題となった『LZ127グラーフ・ツェッペリン』シリーズの最新作が、ついに発売になります。

『LZ127グラーフ・ツェッペリン』シリーズは、立体的な「アプライド」を施したビザン数字のインデックスに、スペード型の「ローザンジュ針」の組合せが、エレガンスと迫力を両立したデザインとして高評価を得ている人気モデルです。日付表示や蓄光機能を完備し、60分計クロノグラフにより経過時間も計測可能。視野性と機能性に優れた腕時計です。

今回の新作は、グレーとブラックを基調とした文字盤のカラーリングに加え、起毛のカーフレザーベルトを起用し、ビンテージ感のある味わい深い雰囲気を完成させています。

ビジネスカジュアル(=ビジカジ)や、モッズファッションやモードファションにも合わせやすく、幅広いシチュエーションで活躍が期待できます。

注目の新作は、12月10日(日)から発売します。

ZEPPELIN公式サイト  http://zeppelinwatch.jp/

【商品の特徴】

■商品名:LZ127グラーフ・ツェッペリン

■価格:各色48,000円

■販売場所:全国の時計販売店

■発売会社:株式会社ウエニ貿易

■商品の特長:

①ビンテージ感のある味わい深い雰囲気の新作

②飛行船をモチーフにしたクラシカルなデザイン

③ドイツ製でありながら4万円台のコストパフォーマンス

④幅広いシチュエーションで使えるデザイン

8678-4  48,000円+税8678-4  48,000円+税

8678-2  48,000円+税8678-2  48,000円+税

【モチーフ】

飛行船『ツェッペリン』とは?

1900年ドイツ。フェルディナンド・フォン・ツェッペリン伯爵が開発した硬式飛行船です。

この設計が成功したことで、高速飛行や飛行船の大型化が可能になり、飛行船が空の輸送手段として活躍する始まりとなりました。その成功があまりにも有名になり、今では「ツェッペリン= 硬式飛行船」という慣用句的な使い方をされることが多くなっています。ツェッペリンの名を世界的に有名にしたのは「LZ127」「LZ129」という機種。特に「LZ127」が収めた成功は、“100年は誰も達成できない偉業”と言われました。

飛行船 『LZ127グラーフ・ツェッペリン号』とは?

1928年9月18日に初飛行をした当時世界最大の硬式飛行船。

その全長は235m、航続距離は1万㎞にも及びます。

1929年に米国ニュージャージー州・レイクハーストから世界一周の旅に成功したことで、その名が世界中に知られるようになりました。この世界一周の中で、日本の霞ヶ浦航空基地にも来航しています。

【『LZ127グラーフ・ツェッペリン』の特徴】

「クオリティ第一主義」の質実剛健なドイツ時計らしさを具現化したシリーズ

飛行船の代表機種の愛称がついたこのシリーズは、「品質・基本性能を重視したクオリティ第一主義」というドイツ時計らしさがよく表れたデザインが特徴です。

【ブランド紹介】

飛行船をモチーフにしたクオリティ第一主義のドイツ製時計

1987年にドイツ・ミュンヘンで創業。ドイツが誇る飛行船 ツェッペリン号をイメージしたクラシカルなデザインと、ドイツ式時計らしいクオリティ第一主義が融合したブランドです。現在ではドイツをはじめヨーロッパやアメリカなど世界約30か国で販売されています。

様々な偉業を達成して伝説を築きあげたツェッペリン号。その重要な歴史を、再び腕時計として世界に発信していきたいという想いのもと、こだわりのドイツ時計となって立ち上がり、世界中を航行し続けています。

【ブランドの特徴】
①飛行船をイメージしたクラシカルなデザイン

飛行船の機体をイメージし、ガラスとダイヤルは柔らかなアーチを描くように設計されています。また、全シリーズが古典的かつ普及の人気を誇るパイロットウォッチをデザインしています。

②品質・基本性能にこだわったクオリティ

「ドイツ製の腕時計において、この品質と価格帯を維持できるのはツェッペリンだけ」と評されるほどのクオリティとコストパフォーマンスを誇っています。

③多様なスタイルに調和

ZEPPELINの時計はスーツからオフィスカジュアル、モードからライダース等、様々なスタイルに合わせやすい事が魅力と言われています。オンオフ問わず重宝できる、ドレッシーなタイムピースです。

【株式会社ウエニ貿易とは】

時計、ファッション雑貨、フレグランス等のブランドを取り扱う専門商社です。海外ブランド品の輸入卸において業界ナンバーワンのシェア(※)を持っています。輸入卸として培ってきた実績とノウハウを礎に、日本正規代理店・オリジナルブランドの事業を拡大。ヴェルサーチウォッチやDUFA、ヘンリーロンドンの日本総代理店を務める一方、メーカーとしてエンジェルクローバーやペッレモルビダを開発する等、幅広いビジネスモデルで多数のブランドを展開しています。 ※自社調べ

 

日本株急反発、米テクノロジー株堅調と円高一服-輸出、内需広く買い – ブルームバーグ

7日の東京株式相場は急反発。前日のアジア株安を受けた米国株市場ではテクノロジー株が堅調に推移、為替の円高の勢いも鈍り、企業業績の先行きに対する過度な警戒感が後退した。東京エレクトロンやSUMCO、任天堂など輸出株のほか、建設や小売など内需株まで幅広く高い。

  TOPIXの終値は前日比20.83ポイント(1.2%)高の1786.25と反発、日経平均株価は320円99銭(1.4%)高の2万2498円03銭と4営業日ぶりに上げた。

  りそな銀行アセットマネジメント部の黒瀬浩一チーフ・マーケット・ストラテジストは、「米国の半導体関連は上がり過ぎたが故の銘柄入れ替えで下がっている側面が強く、ファンダメンタルズの変化が起こっているわけではない」と指摘。ただし、日本株はテクノロジー株中心に急騰後の調整局面にあり、短期的なリスク・リターンから積極的な買いも入りにくく、「昨日のアジア株安のようなことが起こると、利益確定売りが出やすかった」とみていた。

Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg

  6日の米国株は方向感に乏しい中、フェイスブックやアプライド・マテリアルズなどテクノロジー株が上昇し、ナスダック総合指数は0.2%高、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)は0.3%高と堅調。台湾などアジア市場でテクノロジー株が崩れ、需要の先行きが懸念されたものの、米国株への影響は限られた。7日の東京時間でも電子取引のナスダック100Eミニ先物はじりじりと上げ、投資家心理が好転する一助になった。

  野村証券投資情報部の若生寿一エクイティ・マーケット・ストラテジストは、「来年の半導体市場は需要の伸び率が鈍化する。成長セクターにとってグロースに疑問符が付きやすく、上値が重くなるのは仕方がない」とした半面、需要は伸びるため、「利益は増加する。株価が下がれば割安感が出て、下値を拾う動きになりやすい」と言う。

  また、きょうのドル・円相場はおおむね1ドル=112円30ー50銭台で推移、前日夕に111円99銭まで進んだドル安・円高の勢いは鈍り、株安・円高の悪循環も止まった。先安懸念がくすぶる中国株も、上海総合指数は一時0.8%安と軟調な動きが続くが、昨日の安値は割り込んでいない。

  アイザワ証券投資顧問室の三井郁男ファンドマネジャーは、日本株が急速に戻った背景として需給要因に言及。テクノロジー株には年末や決算を控え利益確定やポジション調整の売りが出ていたが、「そうした売り圧力がピークアウトしつつある。米ナスダックのリバウンドや国内のメジャーSQのロールオーバーが進み、需給リスクが低下した」とみる。また、日本株は「来期10%増益なら、下落したところでポジションを持ちたいという投資家がいる。特に相対的に割安な内需系には循環物色的な買いも入る」と話していた。あす8日は先物・オプション12月限の特別清算値(SQ)算出がある。

  東証1部33業種はその他製品や建設、金属製品、化学、電機、倉庫・運輸、陸運、サービス、小売など30業種が上昇。海外原油市況の下げが響いた鉱業のほか、海運、銀行の3業種は下落。売買代金上位では、エヌビディアのゲーム機で中国に参入した任天堂、SMBC日興証券が目標株価を上げたSUMCO、マッコーリーキャピタル証券が投資判断を上げたディスコが高い。きょう東証1部に復帰したシャープのほか、ニトリホールディングス、国際石油開発帝石は安い。

  • 東証1部の売買高は15億2833万株、売買代金は2兆8073億円
  • 値上がり銘柄数は1716、値下がりは269